会社の履歴書

イリソ電子工業株式会社

上場 6908電気機器神奈川県

従業員 2,842 人(2025 年度・EDINET(金融庁)) ・ 法人番号 1020001053696

同じ業種・規模の中で上から 4 分の 1 に入る数字

自己資本比率
78.6 %
低い高い
電気機器 / 1001〜5000人(84 社)の中で高い方(真ん中 62.8 %)
2026年3月期EDINET(金融庁)有価証券報告書の経営指標等
営業CFマージン
17.7 %
低い高い
電気機器 / 1001〜5000人(84 社)の中で高い方(真ん中 9 %)
2026年3月期EDINET(金融庁)経営指標等から算出

6 つの問いへの答え

帯
この会社比べた会社の中ほど半分真ん中上下 1 割を除いた幅
女性活躍 DB の区分
女性の活躍推進企業データベースから取った数字は、そのデータベースに同じ数字を出している会社(上場・非上場を問いません)の中で、データベースの業種と企業規模で比べています。業種の分け方は、有価証券報告書の数字を比べる東証 33 業種と違います

この会社を他社と比べる面接・面談で聞いてみること

ほかで調べる:Google で検索 ・ ニュースを検索

ひと目でわかる数字

月平均残業時間
24.5 時間/月
対象:対象正社員
短い長い
女性活躍 DB のその他製造業 / 501〜1000人(158 社)の中で長い方(真ん中 13 時間/月)
有給休暇取得率
69.7 %
対象:正社員
低い高い
女性活躍 DB のその他製造業 / 501〜1000人(152 社)の中でやや低い方(真ん中 73.9 %)
平均年間給与
699.9 万円
低い高い
電気機器 / 1001〜5000人(76 社)の中で真ん中あたり(真ん中 692.5 万円)
平均勤続年数
11.4 年
平均年齢 41.3 年
短い長い
年齢を考えると(在籍可能年数の 59.1 %)、電気機器 / 1001〜5000人(76 社)の中で短い方(真ん中 79.6 %)
男性育休取得率
33.3 %
※1 日でも取得すれば「取得」に数えます(日数は分かりません)
低い高い
電気機器 / 1001〜5000人(73 社)の中で低い方(真ん中 76.5 %)
自己資本比率
78.6 %
低い高い
電気機器 / 1001〜5000人(84 社)の中で高い方(真ん中 62.8 %)
2026年3月期EDINET(金融庁)有価証券報告書の経営指標等

※ 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、有価証券報告書の提出会社(588 人)の値です。連結の従業員数 2,842 人の 21% に当たり、グループ全体の水準を表すものではありません(2026-03-31 時点・出典)。

同業の平均年齢と平均年間給与

図に置いた電気機器の 193 社のうち、平均年齢がこの会社(41.3 年)と 2 年以内(39.3〜43.3 年)の会社は 89 社で、平均年間給与がこの会社(699.9 万円)より高いのは 41 社、低いのは 48 社です。(この会社の値:2025 年度・EDINET(金融庁))

平均年間給与・平均年齢は、各社の有価証券報告書にある提出会社の従業員全体の平均(全職種・全年齢)で、同じ年齢・職種の人の給与ではありません。

点は、電気機器の 234 社のうち、下の「図に入れていない会社」を除いた 193 社です(この会社を含む。規模は問いません)。色の帯は平均年齢がこの会社と 2 年以内、破線はこの会社の平均年間給与です。

平均年間給与が 1,200 万円を超える 3 社は、図の上端に ▲ で示しています。

図に入れていない会社:提出会社の従業員が連結の 10% 未満の会社(持株会社など。対象がグループのごく一部のため、スコアの計算でも平均年間給与などを使っていません)35 社、平均年間給与の値が無い会社 6 社。

出典:EDINET(金融庁)(各社の最新の有価証券報告書、2024〜2025 年度。決算期などの違いで、最新の年度は会社によって違います)。この図はスコアの計算には使っていません。

平均年齢がこの会社と 2 年以内で、平均年間給与がこの会社に近い 10 社を見る
平均年齢がこの会社と 2 年以内の会社のうち、平均年間給与がこの会社より高い側と低い側で、それぞれ近い 5 社まで
会社平均年齢平均年間給与
株式会社共和電業2025 年度・EDINET(金融庁)41.1 年719 万円
アイホン株式会社2025 年度・EDINET(金融庁)40.9 年708.5 万円
santec Holdings株式会社2025 年度・EDINET(金融庁)42.4 年705.9 万円
株式会社テクノメディカ2025 年度・EDINET(金融庁)41.1 年701.4 万円
日本電波工業株式会社2025 年度・EDINET(金融庁)43.1 年701.1 万円
この会社2025 年度・EDINET(金融庁)41.3 年699.9 万円
能美防災株式会社2025 年度・EDINET(金融庁)39.4 年692.5 万円
東洋電機製造株式会社2025 年度・EDINET(金融庁)42.7 年692.4 万円
株式会社正興電機製作所2025 年度・EDINET(金融庁)42.3 年691.6 万円
アルプスアルパイン株式会社2025 年度・EDINET(金融庁)41.7 年691.4 万円
株式会社かわでん2025 年度・EDINET(金融庁)40.5 年691.3 万円

働き方の制度

会社がデータベースに挙げているかどうかです。記載なしでも、制度が無いとは限りません。

面接・面談で聞いてみること

公表されている数字は会社全体の平均です。配属先の様子を確かめるための問いです。

目立つ数字の背景

  1. 会社の安定:これからの設備投資と採用の計画
    自己資本比率の 78.6 %(2026年3月期)は、電気機器 / 1001〜5000人(84 社)の中で高い方です。 出典:EDINET(金融庁)

確かめておきたい数字

  1. 残業時間:配属予定の部署・職種の月平均残業時間(繁忙期も)
    月平均残業時間の 24.5 時間/月(2026年3月時点)は、女性活躍 DB のその他製造業 / 501〜1000人(158 社)の中で長い方です。 出典:女性の活躍推進企業データベース(厚生労働省)
  2. 勤続年数:平均勤続年数と、中途入社の人の在籍年数
    勤続年数(在籍可能年数に対する比率)の 59.1 %(2025 年度)は、電気機器 / 1001〜5000人(76 社)の中で低い方です。 出典:EDINET(金融庁)
  3. 男性の育児休業:男性の育児休業の取得率と平均取得日数
    男性育休取得率の 33.3 %(2025 年度)は、電気機器 / 1001〜5000人(73 社)の中で低い方です。 出典:EDINET(金融庁)

公的データで分からないこと

  1. 在宅勤務・フレックス:在宅勤務できる頻度(週何日まで)と対象の職種、フルリモートの可否、フレックスタイム制度のコアタイム
    テレワーク制度、フレックスタイム制度は社内制度として挙げられています(2026年3月時点)が、使える頻度や対象の職種は公表されていません。フルリモートかどうかは、公的データに項目がありません。 出典:女性の活躍推進企業データベース(厚生労働省)
  2. 離職率:直近 3 年の離職率(中途入社の人の離職率も)
    離職率は、公的データに項目がありません。
  3. 中途入社の人の定着:中途入社の人が 3 年後に在籍している割合
    中途採用者の定着率は、公的データに項目がありません。
  4. ハラスメント:ハラスメントの相談窓口と、相談があったときの対応の流れ(相談件数や、メンタル不調で休職している人の数を把握・公表しているか)
    ハラスメントの有無や相談件数は、公的データに項目がありません。
  5. 育休からの復職:育児休業からの復職率
    育休後復職率は、当サイトでまだ取得していない項目です。

数字の定義に限りがあるところ

  1. 有給休暇:応募する職種・雇用形態の有給休暇の取得率・平均取得日数
    公表されている 69.7 %(2026年3月時点)は「正社員」の値です。 出典:女性の活躍推進企業データベース(厚生労働省)
  2. 年収:入社する会社(グループ会社)の給与水準
    平均年間給与は有価証券報告書の提出会社(588 人)の値で、連結の従業員 2,842 人の 21% です(2026-03-31 時点)。 出典:EDINET(金融庁)

スコアの内訳

点は同じ業種・規模の中での位置(0〜100、50 が真ん中)です。総合は、選んだ重さで問いごとの点を平均して出します(v2)。点の計算方法

データなし
当サイトではまだ取得していない項目です

残業・休暇

定着

育児と両立

収入

会社の安定

会社の成長

点に使っていない数字

年ごとの推移

濃い棒が最新の値、「—」は値の無い年です(0 ではありません)。年度は事業年度の始まる年です(3 月決算なら 2025 年度=2026年3月期)。

働く人の数字

業績

決算期売上高営業利益当期純利益出典
2026-03-31619.6 億円54.4 億円25.5 億円EDINET(金融庁)
2025-03-31563.9 億円54.5 億円25.1 億円EDINET(金融庁)
2024-03-31558.1 億円—53.4 億円EDINET(金融庁)
2023-03-31523.4 億円—52.8 億円EDINET(金融庁)
2022-03-31438.5 億円—36.7 億円EDINET(金融庁)

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